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大学からの支援

「リサーチ・アシスタント(RA)制度」、「特任研究員制度」を通して援助が受けられます。授業料の全額ないし半額を免除する「授業料免除制度」もあります。また、社会人学生に対しては、RA制度が使えないので、実質的に授業料の半額を免除する「研究遂行協力員制度」や、標準修業年限の3年間分の授業料で最長5年間在学可能な「長期履修制度」が用意されています。

また、科学研究費補助金などの外部資金を獲得している研究室では、独自に博士課程学生を大学の非常勤職員として雇用する場合もあります。さらに、大学内の教育研究の雑務に対しての謝金制度も用意されています。その他、財団や企業からの奨学金も多数あります。安心して博士課程に進学して下さい、と大きな声では言えませんが、経済的にはそれほど大きな心配は要らないと思います。

アメリカやカナダの大学では、学生の給料は先生の研究費から賄われています。日本の大学ではまだそこまで行っていません。しかし、岩手大学工学研究科では独自の支援策をいろいろ講じており、安心して博士課程に進学ができる環境が整いつつあります。

岩手大学では、学生支援課が窓口となって、さまざまな奨学金を斡旋しています。